新春特別リポート「2020年以後の東京を眺める」
「高城未来研究所/フューチャーリポート」を「セオリー」にてご購読いただいております皆様へ。2014年の新春の特別リポートとしまして、
津田大介×高城剛がついに実現。
対談のテーマは「2020年以後の東京を眺める」です。
これからの都市、国家、ネット、セキュリティ……などにつきまして語り合いました。
2020年に東京オリンピック開催が決まり、東京は都市としてどういう方向に進むのか、おふたりの予測を聞かせてください。
| 高城 | 予測といっても、7年後なんてあっという間ですけどね。都市計画について言えば、日本という国は基本的に土建屋国家ですから、あちこちを順番に開発してきたわけです。その流れのひとつとして湾岸プロジェクトがあった。けれど、途中で開発が止まってしまった。鈴木知事時代に湾岸再開発が計画され、青島知事のときに都市博が中止になったことで、すべてが塩漬けになってしまったんですね。その後の再開発構想にはふたつの命題があって、ひとつがオリンピック、もうひとつがカジノだった。それがようやく花開いたという状況です。言ってしまえば、都市計画というのは30年先くらいまでだいたい決まっていて、大きく路線変更することはまず無いんですよ。 | |
| 津田 | そういう意味では、青島さんのときの都市博の中止はかなり異例な事態だったということですよね。 | |
| 高城 | そう。それまでの土建屋計画の流れをせき止めたということでね。バブル崩壊という時代的背景もあったんでしょうけど。 | |
| 津田 | 塩漬けにされていた開発計画が、オリンピック開催によってまた動き出す、となると、やはり東京の重心がかなり変わる気がするんですよね。例えば、すでに品川の開発はかなり進んでいますが、新幹線に乗るなら「東京駅から」ではなくて「品川駅から」と変わるようなこともある気がします。 | |
| 高城 | ただ品川は、30年以上前から続くJR東海とJR東日本の企業内戦争を引きずっていますよね。品川がこれ以上大きく発展するかどうかは、長年の確執をどう解決できるかが鍵になると思いますね。結局、開発というのは、やはり数十年単位でつながっているものなんです。今、僕が手がけている仕事も、20年後くらいに焦点を当てて進められているケースが多いですね。… | |
■ネットで起きたことと同じことが、リアルな場でも起きる
■つながり至上主義は、ソフトな監視社会へと向かう
■日本は移民を受け入れられるのか
■共同体は「地域」に分散していく
■個人をリキッド化していくこと
■リアルワールドでも複数の人格を使い分けられる時代が来る？
■どこに居ても「圏外」の存在でいたい
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特別企画 【高城剛×津田大介 対談】
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高城 剛
日大芸術学部在学中に「東京国際ビデオビエンナーレ」グランプリ受賞。六本木ヒルズのコマーシャルやルイ・ヴィトンのためのジャパニメーションのプロデュースなど、多方面で活躍。著書には、『時代を生きる力』『ヤバいぜっ！デジタル日本』など。最新刊は、初の電子書籍オンリーの『白本』。2008年より、拠点を欧州へ移し活動。コミュニケーション戦略と次世代テクノロジーを専門に、創造産業全般にわたって活躍する。
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ジャーナリスト／メディア・アクティビスト。1973年生まれ。東京都出身。早稲田大学社会科学部卒。早稲田大学大学院政治学研究科ジャーナリズムコース非常勤講師。一般社団法人インターネットユーザー協会代表理事。J-WAVE『JAM THE WORLD』火曜日ナビゲーター。IT・ネットサービスやネットカルチャー、ネットジャーナリズム、著作権問題、コンテンツビジネス論などを専門分野に執筆活動を行う。ネットニュースメディア「ナタリー」の設立・運営にも携わる。主な著書に『Twitter社会論』（洋泉社）、『未来型サバイバル音楽論』（中央公論新社）など。
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